WHOIS提供義務廃止に関するまとめ

まず、WHOISの提供義務は廃止されます。そのため、後継プロトコルのRDAPへの移行する必要があります。

本記事は、私自身に向けたまとめ記事ですので、厳格な情報を知りたい方は以下のドキュメントを参照することを推奨します。

次世代WHOISプロトコル「RDAP」のご紹介https://www.nic.ad.jp/ja/newsletter/No64/0660.html

ICANN Update: Launching RDAP; Sunsetting WHOIShttps://www.icann.org/en/announcements/details/icann-update-launching-rdap-sunsetting-whois-27-01-2025-en

廃止に関するポイント

WHOIS廃止の範囲

WHOISのプロトコルは、古いものの仕様としては存在し続けます。
WHOISサービス提供(RDDSとしての一手段)については特にgTLDにおいて提供義務が終了します。

後継のプロトコル

後継のプロトコルは、RDAP(Registration Data Access Protocol)です。IETFによって標準化されたHTTPSベースの方式です。

Whois廃止で関係する組織・サービス群

IETF

WHOISプロトコル自体は、RFC3912で仕様化されています。(TCP/43のTCPベースの問い合わせ/応答で人間向けテキストを返す。)
WHOISの後継プロトコルのRDAPは、HTTP/HTTPSで動き、HTTPSをMUSTでサポートするなどがRFCで定められています。
IETFはこれらのプロトコル定義をしています。

IANA

どの組織が .com や .jp などのTLD(ルートゾーン)を運用しているか、委任情報をRoot Zone Databaseとして公開しています。
Root Zone Databaseの多くは、whois.iana.org (WHOIS)でも参照できると、IANA自身が記述しています。

IANAはIANA functions(業務)の略名なので、組織ではなく、業務・機能の呼び名です。

ドメイン名の登録情報を扱う組織

ドメイン登録情報は、おおざっぱにgTLDとccTLDで運用構造が違います。

ccTLD(country code top level domain)

国や地域に割り当てられたTLD。
原則として ISO 3166-1 の2文字国コード(alpha-2) が使われます(例:JP, UK など)。
.jp はccTLDで、IANAの.jpページでも委任先(JPRSなど)が示されています。

https://jprs.jp/glossary/index.php?ID=0014

gTLD(generic Top Level Domain)

国に紐づかない”分野別・汎用”のトップレベルドメイン。(例: .com / .net など)
https://jprs.jp/glossary/index.php?ID=0024

ICANN(インターネットの一意な識別子の調整を行う組織)が、gTLDのレジストリ/レジストリに対して、RDDS(Registration Data Directory Services:登録データディレクトリサービス)の技術仕様などを提供しています。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 が付いている欄は必須項目です